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遠隔診療 » 海外の遠隔診療に対する取り組み » アメリカ

アメリカ

ここではアメリカの遠隔診療の状況はどうなっているのか、その取り組みと進度について解説しています。

急速に進むアメリカの遠隔診療とその背景

海外の中でもとりわけアメリカは、遠隔診療が急速に拡大しています。遠隔医療の利用者数は2013年から2015年までで50%増の約1,500万人。今後も数百万人単位で遠隔診療を受ける人がさらに増加していくと予測されています。

現在、約200もの遠隔医療ネットワークが存在し、提供されている遠隔診療サービスは3500。アメリカ国内にある病院の50%以上が遠隔診療に関わっているとされ、決してめずらしいものではなくなってきました。

これだけの勢いで遠隔診療が浸透していっている理由は、効率性を重視するアメリカ人の気質の他に、気軽に医療機関を受診できないという制度の問題が考えられます。

アメリカは日本のように国民皆保険制度はなく、医療費は高騰するばかり。そこで法律面の整備が進められることになったのです。

アメリカの医療は州法で規制されており、州ごとに遠隔医療に関する取り決めが異なっているのが問題となっていました。この問題を解決するために、米国遠隔医療学会とカリフォルニア州の「Center for Connected Health Policy(CCHP)」が立ち上がりました。

その結果、50州ある中の29の州とコロンビア特別区で医療保険における遠隔医療とその適用範囲に関する法律が可決。遠隔診療と対面診療に同一の償還を義務付ける法律が制定されたのです。

アメリカの遠隔医療の歴史

アメリカの遠隔医療は、NASA宇宙飛行士の生体情報モニタリングから始まったとされています。その後は日本と同様にへき地に住む人の医療環境改善のために研究が進められ、遠隔ICUや遠隔画像診断と発展していきました。

また米軍や退役軍人保険局の存在が、遠隔医療を進めるための大きな力となっていることも見逃せません。

30万件を超える遠隔での医療相談を実施したり、退役軍人保健局と医療保険団体の電子医療情報を集約して加入者に遠隔医療を組み込んだ効率的なプランも提案しているからです。

近年、遠隔医療システムはスマートフォンなどを利用した遠隔診療にシフトしつつあります。それは外来受診の医療費が高いアメリカにおいてモバイル遠隔診療が安価で、24時間受診できる機会を提供しているからです。

日本における「遠隔診療」について詳しく見る

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