次世代医療「遠隔診療」パーフェクトガイド

遠隔診療を導入することで変わる日本の医療

http://www.remote-shinryo.com

次世代医療「遠隔診療」パーフェクトガイド

http://www.remote-shinryo.com

遠隔診療を導入することで変わる日本の医療

システムアプリ徹底比較

遠隔診療 » 遠隔診療の現状 » 医師法と厚生労働省の動き » 平成27年の事務連絡

平成27年の事務連絡

ここでは遠隔診療の対象地が平成27年の厚生労働省からの事務連絡により離島やへき地だけでなくなったことを説明しています。

遠隔診療が特殊なものでないことが明らかに

平成9年の厚生労働書の通知により遠隔診療が解禁されたという認識はできたものの、これまでは留意事項の存在により対象が限られたものであると消極的に考えられていました。

直接対面して診療するのが基本であり、遠隔診療を行うのは離島やへき地といった例示がされていたため特殊なケースのみ許されると解釈されていたのです。

しかし、平成27年の厚生労働省の事務連絡が、遠隔診療が限定的なものではないと大きく広めるきっかけとなりました。

そこには平成9年遠隔診療通知の留意事項で、直接の対面診療を行うことが困難である場合として「離島、へき地の患者」を挙げているがこれらは例示である”と明記されています。

すなわち離島やへき地に限らず、地方都市部に住む患者でも対面治療が困難であれば遠隔治療ができることが確認できたのです

さらに平成27年の事務連絡では「直接行う対面診療と適切に組み合わせれば、遠隔診療を行なっても差し支えない」としています。

これまで特定の慢性期疾患などの患者だけを対象として、初診は対面治療が必須と考えられていたものを否定する内容でした。

すべてが遠隔診療に置き換わるわけではない

平成27年の厚生労働省の事務連絡により遠隔診療の解釈が緩くなったことは確かですが、もちろんすべての対面診療が遠隔診療に置き換わることを意味しているものではありません。

仮にスマホやタブレットを使ってどれだけ高解像度の映像が送られたとしても触診はできないですし、ニオイも医師が感じることはできません。

また何らかの病気が疑われた際も医療機器を使用して、その場で精密検査を受けることはできないため病名を判断するには限界があります。

逆に考えると対面診療でしかわからない病気ではなく、これまで問診や視診などにより処方していたEDやAGAなどについては遠隔診療だけでも十分可能性があるということになります。

患者にとっては待合室で何時間も待たされることなく診察が受けられるわけですから楽になりますし、病院側にとっても診療の効率化ができるようになるので、今後は遠隔診療の上手な使い方について検討することが重要になるでしょう。

遠隔診療で得られるメリットについて

システムアプリ徹底比較

システムアプリ徹底比較